経済成長率

国の豊かさの実現には、経済成長が必要と一般的には言われています。

(まぁ、個人的には、上位ランクの人と収入格差が大きいと感じるので、不幸だと感じてしまうのだと思うのではないかと考えています。上に嫉妬し、下に安心するのが人間の性じゃないでしょうか。平等化を図るほうが全員の幸せのためには良いかと思います。他の経済学カテゴリでも述べたように、カネも資源です。いくらパイが増えたところで、取り分が増えなければ意味がないです。それに加えて、今の経済規模でも、生活にはなんら困らないので、企業の国際競争力の増強を図るよりは、大企業や高所得者の税金を引き上げて、みんなで共有した方がいいのではないか?というのが筆者の主張ではありますが、今回は一般論です。)
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国内総生産(GDP)

好況・不況をあらわす指標です。

前年を上回っていれば、プラス成長
前年を下回っていれば、マイナス成長です。

しかし、物価が変われば、前年と簡単には比較できないのです。

経済成長率

国内総生産の対前年度伸び率(%)のことです。

名目経済成長率

名目経済成長率とは、物価変動を考慮せず、単純にGDPの伸び率を比較したものです。

名目経済成長率(%)
(比較年次の名目GDPー基準年次の名目GDP)/(基準年次の名目GDP)

しかしながら、名目成長率が上昇していても、それ以上に物価が上昇していれば、実質成長率はマイナスとなります。この場合、経済規模は減少しているといえます。

実質経済成長率

実質経済成長率とは物価変動を考慮し、名目GDPから物価増減分を控除した実質GDPの伸び率を比較したものです。

実質経済成長率(%)
(比較年次の実質GDPー基準年次の実質GDP)/(基準年次の実質GDP)
実質GDP
(名目GDP÷GDPデフレーター)×100

GDPデフレーター

GDPデフレーターとは、GDPを比較する対象元の年である基準年次の物価を100で示したときの、GDPを比較する対象先の年である比較年次の物価の百分率です。

物価が10%上昇した場合110となります。
物価が10%減少した場合90となります。

名目成長率と実質成長率と物価と

物価があがると・・・

名目成長率は実質成長率のほうが大きくなります。
物価が上昇すると市場での取引金額が増えるからです。

物価の上昇率が低下してくると、名目成長率の上昇率が低下してきます。
実質成長率以上に物価が下落すると、名目成長率が減少します。
ときには実質成長率のほうが名目成長率より大きくなる時があります。

名目成長率が上昇していても、それ以上に物価が上昇すれば、
実質成長率はマイナスになります。

狂乱物価

1973年や1974年の石油危機のときには、狂乱物価とよばれる激しいインフレーションに陥りました。それにより、名目GDPが実質GDPを上回りました。

空白の20年

95年以降、バブル経済崩壊後は物価が減少し続けました。そのため、実質GDPが名目GDPを上回りました。

 

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国富論
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