新聞社別報道
朝日新聞社
７２の国・地域の１５歳が参加し、「読解力」「科学的リテラシー（活用する力）」「数学的リテラシー」の３分野を調べた２０１５年の国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ〈ピザ〉）で、日本の「読解力」の平均点が前回より低下したことがわかった。一方、「科学」「数学」の２分野の平均点の順位は、現在の調査方法になって以降、いずれも過去最高だった。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が６日、発表した。
調査結果によると、文章や資料などから情報を読み取り、論理立てて自分の考えを記述する「読解力」は前回より２２点低い５１６点で、４位から８位になった。５２０点で８位だった前々回（０９年）並みで、ＯＥＣＤは、統計上、偶然とは言えない有意な低下だと分析する。とりわけ、難易度の高い問題に正答した生徒の割合が前回より７・７ポイント減った。
文部科学省は要因について、問題表示や解答が紙での筆記からコンピューターの使用に変わったことを挙げ、「複数の画面を見て答える問題などで、子どもたちに戸惑いがあった」としつつ、「情報を読み解き、言葉にする力で課題が浮かんだ。スマートフォンでインターネットを利用する時間が増える一方、筋だった長い文章を読む機会が減っている」（同省教育課程課）と分析する。…(続きはリンクを参照)
http://www.asahi.com/articles/photo/AS20161206004290.html ©朝日新聞社
産経新聞社
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は６日、７２カ国・地域の１５歳男女約５４万人を対象として２０１５年に実施した国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果を公表した。日本は科学的応用力が前回の４位から経年比較が可能な０６年調査以降では最高の２位、数学的応用力も７位から５位に上昇し、「脱ゆとり教育」の効果が着実に表れた。前回４位の読解力は８位に落ちた。
算数・数学、理科を中心に学習内容を増やした現行学習指導要領は、今回参加した生徒が小学４年の時に一部先行実施、６年で完全実施された。文部科学省は、科学と数学の好成績を「指導要領に加え、実験や観察に力を注いだ授業の効果が大きい」と分析した。一方の読解力の結果については「筆記型からコンピューター使用型調査に移行し、解答に手間取った可能性がある」としている。
http://www.sankei.com/life/photos/161207/lif1612070022-p1.html ©産経新聞社
私的解説
新聞社比較
「産経新聞社は右翼、朝日新聞社は左翼」と変なレッテルが貼られがちです。
今回の掲載記事の図を比較した場合、朝日新聞社は購読者にたいして、きちんと図に参加国数を掲載しており、今までの出来事を踏まえ上で評価しています。つまり、朝日新聞社は過去の日本の成績の推移を踏まえており、自分との戦いで掲載しています。
一方、産経新聞社の場合、参加国数が表示されていないため、まるで10国しかいないかのような表示になっており、自らの成果に首をしめようとしています。さらに過去の成績は掲載されておらず、他国との比較のみに済ませています。産経新聞社の場合は、他国に勝つことを意識しています。
今回の記事の場合、明らかに朝日新聞のほうが愛国で、産経新聞のほうが憂国な感じがします。昨今、日本の教育業界はブラックだと指摘されつつ、成績が下がったとレッテルを貼られて頑張ってきました。正当な成果はきちんと評価される必要があります。産経新聞社は他国との比較に重点を置いてますが、本来、勉強は自分との戦いで、何位をとったというのは、大事ではないはずです。それから、新聞記事に→とは仕事をなめていると思います。
まとめますと、朝日新聞社は自己鍛錬をたたえて、産経新聞社は他国と比べて優越感に浸りつつ、他者比較により頑張ろうと動機づけています。
記事の内容
簡単に要約すると、
科学的リテラシーと数学的リテラシーは以前の学習指導要領が成功したといえるでしょうが、
読解力の問題は出題媒体が電子端末にかわったために、
このような成績低下がみられると考えられます。
ある程度の年齢になったら、電子書籍を読む習慣をつけ、
電子端末での長文読解への慣れが今後の課題です。
教育業界もICT化を推進していかねばならないでしょう。
ということです。
原本
英語が読める方はどうぞ
英語が読めない人は今後、
情報弱者になっていくのは確実なので、
覚悟しておいてください。
ちなみに国立教育政策研究所のリンクです。
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